感震ブレーカー

地震に伴う火災の原因の6割以上は電気に起因しています。当社では、2万件以上のマンションへの導入実績があり、地震による火災事故を防ぐ有効手段として「感震ブレーカー」を推奨しています。マグニチュード7クラスの直下型地震が30年以内に起こる確率は70%以上と言われており、震度5以上の揺れを感知してブレーカーを自動的に落とす「感震ブレーカー」設置は非常に有効な防災対策となります。

感震ブレーカーとは

SEISMIC BREAKER

感震ブレーカー製品画像

一般的なブレーカー等は漏電には対応していますが、地震による火災対策には効力はありません。感震ブレーカーは、震度5強の強い揺れを感知した場合に自動的にブレーカーを落とすことで電気の供給を遮断し、電気が原因となる火災事故を防ぐ装置のことです。内閣府の「大規模地震時の電気火災の発生抑制に関する検討会」により定めた基準を満たした装置で、政府主導のもと装置導入が推奨されています。

地震が引き起こす電気火災には、発生直後の火災と停電から電気が復旧した際の通電火災の2種類があります。
通電火災は、電気が復旧した際に転倒・破損した家電製品に通電することで火災が起きる現象です。

ショートによる発火イメージ画像
地震による倒壊や断線のショートによる発火
可燃物からの発火イメージ画像
停電後電気製品に接触した可燃物から発火

地震時における電気火災対策の重要性

PROTECTION

阪神・淡路大震災、東日本大震災の火災原因の6割以上が電気火災によるものです。
電気火災が注目されたのは阪神・淡路大震災の時でした。神戸市内で150件以上の建物の火災が発生しましたが、電気火災が原因が特定できた中で最も多く、その内のほとんどが通電火災でした。この火災は、地震発生時に起こるのではなく、無人となった室内で出火するため、消火が遅れて影響範囲が広がりやすいのが特徴です。
今後、マグニチュード7クラスの首都直下地震が発生する確率は30年間で70%と推測されており、防火・防災対策の強化に努める必要があります。いつ起こるか分からない震災の被害に備えるため、当社の感震ブレーカー導入を是非ご検討ください。

大地震における出火原因

阪神・淡路大震災(平成7年1月)の出火原因グラフ
阪神・淡路大震災(平成7年1月)
東日本大震災(平成23年3月)の出火原因グラフ
東日本大震災(平成23年3月)

分電盤の耐用年数と交換時期

PANELBOARD

近年、地震時に発生する火災以外にも分電盤の経年劣化による火災が増えています。分電盤にも寿命があり、13年を目安に交換することが推奨されています。交換推奨年数を超えて使用されている分電盤には常に火災のリスクがあります。そのため、感震ブレーカーの導入を検討されているお客様には、現在ご使用されている分電盤を考慮したご提案をいたします。

使用期間 解説
13年以上~20年未満 交換推奨年数を経過するとブレーカーなどが正常に作動しなくなる可能性が高くなります。
例)漏電ブレーカーが作動せず、火災になる恐れがあります。
20年以上 早急に分電盤の更新をお奨めいたします。交換推奨年数を大幅に経過した分電盤は、
異常電圧が流れることで家電製品の故障など、電気製品からの発火に繋がる可能性があります。

古い住宅分電盤は、様々な電気のトラブルの原因になります

感震ブレーカー導入までの流れ

STEP01 お問い合わせ 様々なご質問・ご要望にお応えいたします。
STEP02 情報のご開示 物件の情報をご提供いただきます。
STEP03 お見積り お客様の設置状況に応じてお見積りいたします。
STEP04 ご契約 お客さまの最適なプランをご提案させていただきます。
STEP05 設置工事 現地にて感震ブレーカーの設置工事を行います。

製品紹介動画

感震ブレーカー紹介動画

感震機能付ホーム分電盤紹介動画

CASESTUDY導入事例

お問合わせはお電話かメールにて承ります。
お気軽にご連絡ください。

0120-60-9444

9時~18時(土日祝を除く)